【物価上昇率】と【賃金上昇率】の違いとは？例文付きで使い方や意味をわかりやすく解説

物価上昇率と賃金上昇率の分かりやすい違い

物価上昇率と賃金上昇率の違いは、「何の価格を測るか」と「何の増加を測るか」にあります。
物価上昇率は、消費者物価指数などで測定される商品やサービスの価格変動を表します。
賃金上昇率は、厚生労働省の毎月勤労統計などで測定される労働者の給与の増加を示します。

物価上昇率とは？

物価上昇率とは、ある期間に商品やサービスの価格が平均でどれだけ上昇したかを示す割合のことです。
消費者物価指数を基に、前年同月比で物価の動きを確認する場面で用いられます。
日本銀行が金融緩和政策の目安とするなど、金融政策の判断材料になるという性質を持ちます。

ただし、上昇が緩やかなら経済成長の証となる一方、急激な上昇は国民生活に悪影響を及ぼします。

物価上昇率の例文

( 1 ) 今月の物価上昇率は、前年同月比で2.5％となった。
( 2 ) エネルギー価格の高騰で、物価上昇率が加速している。
( 3 ) 物価上昇率を踏まえて、実質利回りを計算する。
( 4 ) 生鮮食品を除いたコア物価上昇率は、1.8％だった。

物価上昇率の会話例

物価上昇率が高いと、住宅ローンの実質負担はどう変わりますか？

物価上昇率が名目金利を上回る場合は実質金利がマイナスになり、借り手の実質的な負担は軽くなります。

物価上昇率は、どのように計算されるのですか？

消費者物価指数について、前年同月の指数と現在の指数との変化率で計算します。

賃金上昇率とは？

賃金上昇率とは、労働者の賃金が一定期間にどれだけ増加したかを示す割合のことです。
厚生労働省の毎月勤労統計調査や、春闘での賃上げ率を確認する場面で用いられます。
人手不足の業界では上昇圧力が強まり、供給過剰な分野では伸び悩むという性質を持ちます。

ただし、賃金だけが急激に上昇すると企業収益を圧迫し、雇用削減を招く可能性もあります。