【税引前利益】と【EBT】の違いとは?例文付きで使い方や意味をわかりやすく解説
税引前利益とEBTの分かりやすい違い
税引前利益とEBTは同じものを指す言葉です。税引前利益は日本語の正式名称で、EBTは英語のEarnings Before Tax(税金を引く前の利益)の頭文字を取った略語です。
どちらも会社が税金を払う前の利益を表します。
日本の決算書では税引前利益、国際的な場面や投資分析ではEBTがよく使われます。
税引前利益とは?
税引前利益とは、企業が法人税・住民税・事業税などの税金を支払う前の利益のことです。経常利益に特別利益を加え、特別損失を差し引いて算出されます。税金の影響を受ける前の企業の真の収益力を示すため、異なる税率の国や地域で事業を行う企業の比較に適しています。
日本の会計基準では税金等調整前当期純利益が正式名称ですが、一般的に税引前利益と呼ばれます。
投資判断や企業価値評価において、税務戦略の巧拙を除いた本来の事業収益力を測る重要な指標です。
税引前利益の例文
- ( 1 ) 当期の税引前利益は150億円となり、過去最高を更新しました。
- ( 2 ) 税引前利益率が10%を超え、収益性の改善が顕著です。
- ( 3 ) 特別損失の計上により、税引前利益は前期比30%減少しました。
- ( 4 ) 連結税引前利益は200億円で、計画を20億円上回りました。
- ( 5 ) 税引前利益の増加により、配当原資が充実しています。
- ( 6 ) セグメント別の税引前利益を分析し、事業ポートフォリオを見直します。
税引前利益の会話例
EBTとは?
EBTとは、Earnings Before Taxの略で、税引前利益を意味する国際的な財務用語です。営業利益に営業外収益を加え、営業外費用と特別損益を加減して算出されます。
グローバル企業の財務分析や、外資系金融機関のレポートでは標準的に使用される表現です。EBTは企業の税務効率を評価する際の基準値となり、実効税率(税金÷EBT)の計算にも用いられます。
また、EBITDAやEBITと並んで、企業の収益力を多角的に分析する指標の一つとして重要な役割を果たします。
EBTの例文
- ( 1 ) 今期のEBTは100億円で、前年同期比15%の増加です。
- ( 2 ) EBTマージン(EBT÷売上高)が業界平均を上回っています。
- ( 3 ) 為替差益によりEBTが押し上げられ、計画を達成しました。
- ( 4 ) 四半期EBTの推移から、下期の業績回復が期待できます。
- ( 5 ) EBTベースでの業績評価により、各部門の実力が明確になりました。
- ( 6 ) グローバル比較ではEBTを基準に収益力を評価しています。
EBTの会話例
税引前利益とEBTの違いまとめ
税引前利益とEBTは同一の財務指標を指し、日本語表記と英語略称の違いのみです。日本の財務諸表では税引前利益、国際的な文脈やアナリストレポートではEBTが使用されます。
どちらも税務の影響を除いた企業の収益力を示す重要指標として、適切に使い分けられています。
税引前利益とEBTの読み方
- 税引前利益(ひらがな):ぜいびきまえりえき
- 税引前利益(ローマ字):zeibikimaerieki
- EBT(ひらがな):いーびーてぃー
- EBT(ローマ字):i-bi-thi-