【投資信託】と【上場投信】の違いとは？例文付きで使い方や意味をわかりやすく解説

投資信託と上場投信の分かりやすい違い

投資信託とは？

投資信託（投信、Mutual Fund）とは、投資家から集めた資金を運用会社が株式や債券などに分散投資し、その成果を投資家に還元する金融商品です。日本では1951年に誕生し、現在約6000本が設定されています。最低投資額は100円からと少額で、積立投資も可能なため、投資初心者にも適しています。

特徴として、①基準価額は1日1回算出（通常15時の市場終了後）、②販売会社（銀行・証券会社）を通じて売買、③購入時手数料（0-3%程度）と信託報酬（年0.1-2%程度）がかかる、④分配金の自動再投資が可能、⑤つみたてNISAの対象商品が多い、などがあります。

種類は多岐にわたり、インデックス型（指数連動）とアクティブ型（指数を上回る運用目標）、国内型と海外型、株式型・債券型・バランス型などがあります。運用報告書により運用状況が定期的に開示され、投資家保護の仕組みも整備されています。

投資信託の例文

• ( 1 ) 毎月3万円を投資信託で積立投資し、ドルコスト平均法で資産形成を進めています。
• ( 2 ) つみたてNISAでは、低コストのインデックス投資信託を中心にポートフォリオを構築しています。
• ( 3 ) 投資信託の基準価額が下落しましたが、長期投資の観点から追加購入の好機と捉えています。
• ( 4 ) アクティブ型投資信託の運用成績を精査し、インデックス型への乗り換えを検討中です。
• ( 5 ) 投資信託の分配金を再投資することで、複利効果を最大限に活用しています。
• ( 6 ) 新しいテーマ型投資信託が設定されましたが、高い信託報酬に見合うリターンが期待できるか慎重に判断します。

上場投信とは？

上場投信（ETF：Exchange Traded Fund）とは、証券取引所に上場している投資信託で、株式と同様にリアルタイムで売買できる金融商品です。1990年にカナダで誕生し、日本では2001年から取引が始まりました。日経平均やTOPIXなどの指数に連動するものが主流で、透明性が高く低コストな投資手段として急成長しています。

ETFの特徴は、①取引時間中いつでも売買可能、②成行・指値注文が可能、③売買手数料は株式と同じ（売買代金の0.1%程度）、④信託報酬が低い（年0.06-0.5%程度）、⑤最低投資額は1口から（数千円-数万円）、⑥信用取引も可能、などです。

種類も豊富で、国内外の株価指数、セクター別、商品（金・原油）、通貨、債券など多様な投資対象があります。マーケットメイカー制度により流動性が確保され、乖離率（市場価格と基準価額の差）も小さく抑えられています。機関投資家から個人投資家まで幅広く活用されています。

上場投信の例文

• ( 1 ) 日経平均ETFを成行注文で購入し、即座にポートフォリオに組み入れることができました。
• ( 2 ) 米国株ETFを活用して、S&P500指数に低コストで投資しています。
• ( 3 ) ETFの流動性を活かし、相場急変時に機動的なリバランスを実行しました。
• ( 4 ) セクターETFを使って、特定業種への集中投資を効率的に行っています。
• ( 5 ) ETFの信用取引を活用して、下落局面でもリターンを狙う戦略を実践しています。
• ( 6 ) 配当利回りの高い高配当ETFを長期保有し、安定的なインカムゲインを得ています。

投資信託と上場投信の違いまとめ

投資信託と上場投信の選択は、投資スタイルによって決まります。投資信託は、①少額から始めたい、②定期積立したい、③細かい売買タイミングを気にしたくない、という投資家に適しています。一方、ETFは、①売買タイミングを自分で決めたい、②低コストを重視、③まとまった資金がある、という投資家に向いています。

コスト面では、ETFが有利なケースが多いです。例えば、日経平均連動型で比較すると、投資信託の信託報酬が年0.5%に対し、ETFは0.1%程度です。ただし、ETFは売買手数料がかかるため、頻繁に売買しない長期投資でコスト優位性が発揮されます。

最近は両者の良い点を組み合わせた商品も登場しています。ETFの定期積立サービス、投資信託の低コスト化、つみたてNISAでのETF採用など、垣根は低くなりつつあります。重要なのは、自身の投資目的、投資期間、投資金額に応じて、適切な商品を選択することです。

投資信託と上場投信の読み方

• 投資信託（ひらがな）：とうししんたく
• 投資信託（ローマ字）：toushishinntaku
• 上場投信（ひらがな）：じょうじょうとうしん
• 上場投信（ローマ字）：joujoutoushinn